4月14日、16日と2度にわたって熊本県を震源とした震度7の地震が発生しました。まずは、被害を受けられた皆さまに心よりお見舞いを申し上げます。
震災の直後、大手住宅メーカー各社のホームページでは、トップ画面で被災者の方々へのお見舞いのメッセージを掲載しました。その他にも、
- ・お近くの窓口（アフターサービス担当）
- ・相談窓口の電話番号の掲載
- ・建物の安全確保や、設備の取り扱い方法
- ・よくある問い合わせ
といったページを設けて、災害時の住宅に関する情報を発信しています。
熊本県のあるビルダーさんでは、震災直後の１日に千件を超える問い合わせがあったと聞いています。災害のあったエリアの会社では、物理的な対応に追われてホームページどころではない場合もあるかと思います。また、災害時ほど人としての真摯な対応が必要でしょう。しかし、災害が発生した場合に備えて、ホームページを準備しておけば、正確で有益な情報を発信することも可能かと思います。
最近ではスマートフォンが普及したことで、SNSを使った安否確認など便利な使い方が見出されています。その一方で、「動物園からライオンが逃げた」といったような流言も発生したようで、災害時ほど正確な情報発信の在り方が問われます。
太陽光発電や蓄電池などエネルギー自立型の住宅を販売している住宅会社では、災害時の機器の取り扱い情報や、電気温水器やエコキュート等からの水の確保の仕方など、緊急時に必要な情報を提供することは会社の義務と言えるかもしれません。また災害時の事を考えると、スマートフォン用のサイトこそ被災者向け情報の発信に向けて最適化させておく必要があります。住宅を供給する会社としては、情報発信という点についても、災害時に向けて備えておくことが必要です。（関・和）
